「MONOPOLY - 世界は誰のもの？」のまとめ②
前回の続きで動画「MONOPOLY - 世界は誰のもの？」をまとめていく。
現在起きている様々な問題の根っこを理解しないと、物事の根本的な解決はできない。まずは認識することから始めることが大切であると考える。
③【バンガードとブラックロック】
この2企業は主要企業の最大の機関投資家であるだけでなく、他の機関投資家をも支配している。ブルームバーグのレポートによると、2028年までに両社が合わせて約20兆ドルの投資を管理し、その過程で地球上のほとんどすべてを所有することになると予想している。ブルームバーグはブラックロックを「政府の第4の武器」と呼ぶが、その理由はブラックロックがFRBを密接な関係をもつ唯一の非政府組織であるからである。ブラックロックはFRB(米国の中央銀行)に資金を貸すだけでなく、コンピュータシステムの主要アドバイザーであり、開発者でもある。ブラックロックの従業員の何十人もがブッシュ、オバマ、バイデン政権のホワイトハウスで上級職に就いている。ブラックロックのCEOであるラリー・フィンク氏は多くの国家元首や政治家に歓迎されている。
だが、ブラックロックが全てを支配しているかというとそうではなく、ブラックロック社自体が株主によって所有されており、その株主が誰であるかを見るとバンガードであることが分かる。しかし、バンガードの株主を調べようとしても、独自の構造をもっているため、株主や顧客が誰なのかが分からない。
つまり、バンガード社を所有するエリートたちは自分たちが地球上で最も強力な企業のオーナーであることを誰にも知られたくないのである。オックスファムやブルームバーグのレポートによると、世界人口の1%が残りの99%よりも多くのお金をまとめて所有していることが分かった。その中でも0.001%の人々が富を所有している。
世界でもっとも有名な経済誌「フォーブス」によると、2020年3月までに約2075人のビリオネアが誕生するといわれている。これらのビリオネアの2/3は相続によって財産を手に入れている。つまり、バンガードとはこれら超富裕層の所有物であることが分かる。この超富裕層の歴史を調べてみると一族は常にピラミッドの頂点に属しており、中には産業革命以前から存在していたものもある。
超富裕層の一例を挙げると、ロスチャイルド家、デュポン家、ロックフェラー家、ブッシュ家、モルガン家などである。
(彼らがいわゆる国際金融資本、ディープステートと呼ばれる人々である。「陰謀論」とは彼らの存在に言及する言説を全て「トンデモ」とすることで、これらに言及する人々をまともに大学や言論界で活躍させなくするための思考操作の一つである。)
これらの一族の多くが王家の血統に属しており、彼らが銀行システムや国連、世界のあらゆる産業の創始者である。
④【超富裕層による非営利組織】
彼らの全体像をより明確にするために、非営利組織について説明する必要がある。
非営利組織は経済界と政治やメディアを繋ぐリンクの役割を担い、大きな利益相反を可能にしている。しかし、この非営利組織はあまり目立たない存在となっている。
非営利団体は寄付金に頼っており、財団ともよばれているが、誰からその寄付金を受け取ったかを公表する必要はない。そのお金を好きなように運用し、その利益を他のプロジェクトに再投資する限り、税金を払う必要もない。オーストラリア政府の報告書によると、非営利組織はテログループの資金調達や大金のロンダリングに理想的であることが書かれている。
1%のヒエラルキーの中で最も上位に位置する一族の財団や基金はできるだけ裏に隠れているが、世界的な事件の裏には非営利団体の存在がある。簡潔に説明するために世界のあらゆる産業を結びつける世界で最も重要な3つの財団を紹介する。
②ジョージ・ソロスのオープン・ソサイエティ財団
③クリントン財団
これらの団体の規模を知るために一例を紹介する。世界経済フォーラムのホームページによると、トランプ大統領が2020年に米国によるWHOへの資金提供を停止した後、ゲイツ財団はWHOの最大の資金提供者となっている。つまり、ゲイツ財団は私たちの健康にかかわる全ての分野において、世界で最も影響力のある組織の1つとなっている。ゲイツ財団は、ファイザー、アストラゼネカ、J&J、バイオテック、バイエルなど、世界最大の製薬会社16社と緊密なパートナーシップを結んでいる。ビル・ゲイツは貧しいコンピューターオタクが世界で最も裕福な人間の一人になったというわけではなく、彼は自分と同じように絶対的なエリートのために働く慈善家の家庭の出身だった。ゲイツはマイクロソフトの創業者であり、ゲイツ財団はブラックロック、バンガード、ステート・ストリート、バークシャー・ハサウェイに次ぐマイクロソフトの筆頭株主であり、彼はしばらく取締役まで務めていた。
「MONOPOLY - 世界は誰のもの？」のまとめ③につづく。
「MONOPOLY - 世界は誰のもの？」のまとめ①
今回の記事では最近ネットにアップされた「MONOPOLY - 世界は誰のもの？（日本語字幕）」を紹介したい。
1時間程度の長い動画だが、世界の見え方が一変する動画だと確信している。
①【導入】
今世の中で起きている様々なこと、例えばコロナウィルスに対するメディアの過剰な報道、ワクチンパスポートなどのワクチンを強制する流れや、それに同調する世間の空気などに違和感を感じている人も多いだろう。
しかし、反コロナ、反ワクチンの主張の中には根拠のない多くの陰謀論が含まれ、一方メディアの流す情報にも偏りを感じる。そんな中、ネットの陰謀論、マスメディアの両方から距離を置いている人が多いのではないか。
我々の経済がますます苦しくなる中、我々にできることは、現在の状況を正しく客観的に知ることである。それこそが、我々の被害を最小限に抑え、我々の未来を考える手助けになるだろう。
②【巨大資本による独占の実態】
多くの企業の筆頭株主がVanguard(バンガード), Blackrock(ブラックロック)という投資銀行になっているという事実をご存じだろうか。
食品業界には様々なブランドが存在しているが、業界を独占しているのは少数の企業である。
例）PEPSICO, Kellogg’s, Associated British Food, Mondelez, MARS, DANONE, Unilive, CocaCola, Nestle, KraftHeinz, General Mills
これらの企業のほとんどは上場しており、筆頭株主が采配を振るう取締役会がある。それでは、これらの筆頭株主は誰かというと、機関投資家と呼ばれる人々である。
PepsiCoを例に見ていこう。株式の73.14%を3379人の機関投資家が保有している。機関投資家とは、投資会社、投資信託、保険会社、銀行、政府などである。
3379人の投資家のうち、僅か10人で全株式の1/3を占めている。PepsiCoの最大の競合相手と考えられているCocaColaの株式についてみてみても、上位にバンガード(Vanguard),ブラックロック(Blackrock)の名前が出てくる。
世界の4大投資会社はBlackrock, Vanguard, StateStreet, Berkshire Hathawayの4社である。
PepsiCoやCocaCola以外の食品大手も少人数の機関投資家によって所有されており、これはYahoo Financeなどの公開情報で確認することができる。
テクノロジー業界についても同じことが言える。例えば、Twitter, Facebook(Meta), Apple, Microsoft, Intel, HP, Philips, Sony, IBM, Dellなどについても同じ。
他にも旅行をするときに我々が使用するExpedia, Skyscanner, Trip.comや航空会社、ボーイングやエアバスなどの航空機製造会社、ホテルを予約する際に使用するbooking.comやairbnb.com、レビューを書き込むTrip advisorも彼らに所有されている。
さらには、飛行機の燃料となる石油、飛行機の原料である鉄鋼などの原材料業界の株主でもある。
農業関連企業も同様である。例えば、地球上の綿花の種子の90％を生産するモンサント社、アパレル業界の多くも同様の株主が株式を保有している。
その他、製薬、エネルギー、金属、自動車、兵器産業、建設会社、電話会社、レストランチェーン、化粧品ブランドなどあらゆる業界においてもこれらの投資会社が所有している。
さらに、VISA、MasterCard、AmericanExpress、PayPalなどの決済手段、保険会社や銀行などの金融業界も同様である。
これらは氷山の一角にすぎず、さらに多くの企業が同様の投資会社によって所有されている。
このように「機関投資家」はあらゆる企業を所有していることが確認できる。そして、機関投資家にも株主が存在している。
それでは、これらの機関投資家の中で一番上位に位置しているのはどの企業だろうか。これらの機関投資家はお互いに株を持ち合っており、巨大なネットワークを形成しているが、ピラミッドの頂点に位置するのは、バンガードとブラックロックである。
「MONOPOLY - 世界は誰のもの？」のまとめ②につづく。
大人の発問集
以下の問題に対して、どのくらいの人が答えられるだろうか。そして、これらは高校や大学の授業で習ってきただろうか。世の中には多くの理不尽や矛盾があるが、それらの「現象」に目を向けてばかりでは本質が見えない。このブログでは「現象」の裏にある「原因」を考えるための材料を提供することを目的としたい。
題して「大人の社会科」である。
＜貨幣＞
・貨幣(お金)は誰がどのように発行している？
・貨幣(お金)を発行する権力は歴史的にどのように形成された？
・日本は本当に財政破綻するのか？ なぜ日本の経済はデフレか？ なぜ財務省は緊縮財政を続けるのか。
・財政の議論はなされるが、政府通貨に関する議論がなされないのはなぜか？
＜経済＞
・資本主義とはどのような仕組みか？
・なぜ経済は成長し続けなければならないのか？
・格差社会はなぜ進む？ (グローバルな格差・国内の格差)
・なぜグローバル化は進展しているのか？
・なぜ、先進諸国ではフードロスが問題となる一方で、アフリカでの飢餓はまだ終わらないのか。
・戦争はなぜ起こるのか？
・世界の首脳が温暖化防止を声高に叫んでいるにも関わらず、熱帯林破壊をはじめとする環境破壊はなぜ止まらないのか？
＜政治＞
・なぜ政府は大企業を優先する政策を続けるのか？
(例)消費増税・法人減税・FTA/EPA合意・移民政策・水道法・銀行法等々
・テレビや新聞の情報は常に正しいか？ そもそも「正しい」とは何か。
・世の中には「正義」が溢れているが、何を基準に「善悪」を考えればよいか？
・日本の政治は親中、親米という枠組みで語られることが多いが、その見方は果たして適切なのか？
＜教育・メディア＞
・上記のような問題に対して、大学受験や高校の授業ではほぼ扱わないのはなぜか。
・メディアが上記のような問題を報じないのはなぜか。
これらの問いに対して、少しでも興味があれば、このブログを読んでいただけたらと思う。
世の中が少しでも良い方向に動けばいいと思い、ささやかながら発信をしていきたい。
