社会の見方
社会について学ぶ手段は様々である。
テレビ、新聞などのオールドメディア、SNSなどのニューメディア、書籍、学校の教育などである。しかし、それらのほとんどは(当たり前のことであるが)「作られた社会の見方」である。
例えば、次のような社会の見方は我々の習慣になっていないだろうか。それは「アメリカが」「ヨーロッパが」「中国が」「日本が」と国家を主語にする社会の見方である。
しかし、よく考えてみると、「アメリカ」とは何だろうか。それは政府？企業？国民？企業の中でも大企業？中小企業？と分からないことだらけである。
しかし、大きな主語(抽象的な主語)は物事を「分かった気にさせる」ことのできる魔力を持つが、そこには実体はない。そのような大きな主語は多くのメディアでイメージ操作に使われる。中国脅威論などはその典型例ではないだろうか。
ではどのような見方の例があるだろうか。下記でも十分大きな主語ではあるが、国家単位よりは社会を見る上では役立つのではなかろうか。
・政府
・中央銀行・銀行
経営者・正社員・非正規雇用者
・多国籍企業：金融・軍事・製薬・IT・エネルギー・食料
・プラットフォーマー：GAFAMなど
これらの分類を考えると、「アメリカ」「中国」「日本」という国家単位では見えないことも見えてくる。国民も全く一枚岩ではないし、政策に対して得をする集団もあれば損をする集団もある。社会を考える際は、「国家の中のどのレイヤーの人々がそれを主張しているのか？」を考えると、より社会の見方が研ぎ澄まされていくのではなかろうか。
「MONOPOLY - 世界は誰のもの？」のまとめ⑤
前回の続きで動画「MONOPOLY - 世界は誰のもの？」をまとめていく。
今回で最終回となる。
JFK暗殺など恐怖を感じる内容も多いが、我々一般人たちが「認識を変える」ことの重要性が分かる部分となる。
⑨どのようにエリートたちが民衆を支配をしているのか
このエピソードでは、エリートの根本的な動機については説明しない。なぜなら、歴史を見て、現代の合理的な思考を越えたテーマを議論する必要があるからである。しかし、今のところ、彼らの新世界秩序、つまり包括的な世界政府が、増え続ける世界人口に対して小さなエリートが権力を維持する唯一の方法であることは、単純な論理で十分に理解できるだろう。ブラックロックやバンガードのような企業は、国境や関税、真の多様性からは利益を得られない。恐怖とメディアの操作（コロナ、気候変動、テロ、サイバー攻撃等々）によってのみ、彼らは私たち全員を支配し続けることができる。また、エリートは、自分たちが生産した有毒な食物から感染した無数の病気を治すつもりもない。そして、彼らが引き起こした環境汚染から私たちを救うつもりもない。なぜなら、私たちが病気にならなければ、製薬業界全体が崩壊してしまうからだ。
「恐怖ほど売れるものはない」というのが、マーク・ヴァン・ランストのような一流ウイルス学者のモットーである。
以下の人々は支配者たちに対抗し、「謎の死」をとげた人々である。
ジョン・レノン「狂人たちに支配されていると思う。もし誰かが、イギリス政府、アメリカ政府、その他ロシア政府や中国政府が、実際に何をしようとしているかということを紙に書いてくれたら。彼らはみんな狂っているんだ。しかし、それを表現したことで、私は精神異常者として収監されるかもしれない。それこそが狂気の沙汰だと思う。そう思わないかい？」
ジョン・F・ケネディ「私たちは世界中で一枚岩の冷酷な陰謀に対抗しています。その陰謀は、影響力の範囲を拡大するために、主に秘密の手段に頼っています。侵略の代わりに浸透、選挙の代わりに破壊、自由な選択の代わりに脅迫、昼間の軍隊の代わりに夜のゲリラを使っています。それは膨大な人的・物的資源を、軍事・外交・諜報・経済・科学・政治のオペレーションを組み合わせた、緊密に結びついた非常に効率的なマシンの構築に徴用してきたシステムです。その準備は、公表されることなく、隠されています。その過ちは、表に出ることなく、埋もれています。反対者は黙殺され、称賛されません。支出を疑問視することもなく、噂を流すこともなく、秘密を明かすこともないです。」
イサック・カピー(ハリウッド俳優)…エプスタイン島について語る。42歳で無理心中。
ジョン・マカフィー(伝説的なソフトウェア開発者)「ディープ・ステートとは、米国政府内の、我々が選んだ人々、大学や大統領によって解雇されることができない、キャリアを積んだ従業員である人々のことである。彼らはコントロールしていますか？ 彼らは法律を制定することができますか？ はい。我々はこれらの人々を解雇できるのか？No！大統領は解雇できるのか？No！政党や政治的利害関係者がディープステートに影響を与えられないように、設計されている。皆さん、私たちの状況の悪夢を理解していますか？ 人々の目を覚ましてください、神様。常識を働かせてください。ありがとう。」⇒スペインの裁判所が米国への引き渡しを許可した数時間後にジョン・マカフィー氏が自殺で死亡。
ジョージ・オーウェル「1984年のようなことが実際に起こりうるのです。これが現在の世界が進んでいる方向です。私たちの世界では、恐怖、怒り、勝利、自己卑下以外の感情はなくなります。性本能は根絶されます。党への忠誠心以外の忠誠心は存在しないだろう。しかし、常に力に酔いしれることができる。常にどんな時でも、勝利のスリルと、無力な敵を踏みつける感覚があるだろう。未来を想像したければ、人間の顔を永遠に踏みつけているブーツを想像してください。この危険な悪夢のような状況から導き出されるモラルはシンプルなものです。」
私たちが分裂してこそ、エリートは私たちに対する権力を維持することができる。そして、エリートがこれを防ぐことができると考えている唯一の方法は、検閲、人との接触を防ぐこと、政敵や異なる考えを持つ人を絶え間なく罠にかけること、そして武力を行使することである。
エリートたちの計画は明確であり、それを達成するための冷酷な方法も明確である。もし私たちがこれを許せば、かつて私たちが知っていた社会の灰の上に、新しい社会が築かれることになるだろう。新しい社会では、私たちは何も所有せず、自分の家さえも持てなくなる。エリートたちは今から2030年までの間に、今あなたがもっているものすべてが彼らのものになることを望んでいる。そのためには、壊滅的な経済危機が必要である。まず、社会の屋台骨である中産階級が攻撃される。起業家は途方もない借金を強いられ、最終的にはすべての所有物を失うことになる。その後、事態は一気に動き出す。銀行はつぶれ、現金通貨は存在しなくなり、飢え死にしない唯一の方法は、ワクチンパスポートやすべての私有財産を放棄するなど、いくつかの条件を含む政府の支援を受け入れることになるだろう。起業家が真っ先に倒れるので、他の多くの人はすぐには危機を感じない。手遅れになるまで、人々は互いに分裂したままなのである。これは私の作った終末のシナリオではない。これは、何世代にもわたって準備され、世界中の共産主義独裁国家で徹底的にテストされてきた、グレート・リセット、新世界秩序である。
⑩大いなる目覚め(Great Awaking)
しかし、これとは別の方向にも行くことができる。グレート・リセットの代わりに、大いなる目覚め(Great Awaking)を起こし、誰も飢えることなく、お互いに、そして自然とともに自由に、持続可能な方法で生きることのできる世界を作ることができるのです。これは現実的な白昼夢ではありません。エリートの力を打ち破ろうとする勢力は常に存在していましたが、最近まで私たちのコミュニケーション手段は、ほとんどのネットワークを動かすには常に不十分だった。
私は貧困も汚染も病気も戦争もなく、政府が他の方法ではなく人々の福祉のために働くような、新しい可能性のある世界が私たち全員のために開かれているということを言いたい。すべては目前に迫っていますが、私たちはまず嵐を切り抜け、私たちの社会における真の問題が何であるかを認識しなければなりません。
「MONOPOLY - 世界は誰のもの？」のまとめ④
前回の続きで動画「MONOPOLY - 世界は誰のもの？」をまとめていく。
現在起きている様々な問題の根っこを理解しないと、物事の根本的な解決はできない。まずは認識することから始めることが大切であると考える。
今回は⑦新世界秩序と⑧コロナパンデミックについてまとめていく。
コロナパンデミックに対して「何らかの違和感」を感じている人も多いと思うが、ここに書かれている内容は知っておいたほうがよいだろう。こういう内容を「陰謀論」といって遠ざけているうちは良い社会は作れないだろう。
⑦【新世界秩序】
あなたは、新世界秩序(New World Order)という言葉を聞いたことがあるだろうか。メディアはこれを陰謀論者の話題だと思わせようとしているが、ジョージ・ブッシュ、ネルソン・マンデラ、ビル・クリントンといった歴代の大統領が何世代にもわたって語ってきたことである。他にもデビッド・ロックフェラー、ヘンリー・キッシンジャー、ジョージ・ソロスも語ってきた。
2015年、国連は物議を醸した「アジェンダ2030」を発表したが、これはクラウス・シュワブのグレート・リセットとほぼ同じ内容である。彼らは2030年までに貧困、飢餓、環境汚染、病気が地球上に存在しなくなるようにしたいと考えている。一見共感できるテーマではあるが、費用は私たち市民が負担することになっている。そして、公衆衛生のために基本的な権利を放棄することが求められているように貧困削減のために富を放棄することが求められている。つまり、国連はすべての欧米諸国から税金を徴収して、エリートのメガ企業に渡し、社会の再構築を請け負わせようとしている。WEFや国連はパンデミックやその他の災害を社会を変革する機会と考えている。エリートたちは、私たちにパンデミックがあることを信じさせ、さらにはパンデミックを作り出すためにあらゆるリソースを自由に使っている。だから、私たちはこれらのことを軽視せず、慎重に検討すべきなのである。次にパンデミックについて見ていこう。
⑧【コロナパンデミック】
パンデミックが宣言される数か月前の2019年10月18日(金)、ニューヨークのピエールホテルで、約130人の非常に重要なゲストを厳選した会議が開かれた。そこには政治家や世界で最も尊敬されている医学者や薬剤師が含まれており、この会議の目的は世界的なパンデミックが発生した場合に想定されるシナリオをシミュレーションすることだった。そこでは業界、政府、政府機関が集中的に協力しなければならないことが詳細に説明された。「イベント201」と呼ばれるこの会議が、世界経済フォーラム、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団、ジョン・ホプキンス研究所によって主催されていた。
●イベント201のHP：Event 201, a pandemic exercise to illustrate preparedness efforts
ビル・ゲイツが出資するＷＨＯと密接な関係にあるドイツのロバート・コッホ研究所が2021年に同様のシミュレーションを行ったことは、もはや驚きではないだろう。このシミュレーションでは、当局がウイルスを特定するまでに数週間を要し、全世界に広がることになる。また3年連続でロックダウンが行われ、経済が破壊されていく様子が描かれている。それだけでなく、社会への影響も抗議活動含め、あらゆる側面からシミュレーションされている。
最後に2019年1月22日にベルギーのトップウイルス学者マーク・ヴァン・ランストが「チャタム・ハウス」(世界の重要なリーダーが集まり、地球規模の問題を議論するロンドンの主要な非営利団体)で行った講演の抜粋を紹介する。彼は、実際に豚インフルエンザの際に恐怖を煽り、脈絡のない死亡率とメディア操作によって、ベルギーの全国民をいかに騙したかを説明している。そして恐怖におびえるベルギー国民にいかにして豚インフルエンザのワクチンを押し付けたかを説明している。ちなみに、これは彼が勤務していた製薬会社が製造したワクチンである。
チャタム・ハウスには、エリートの主要企業、ゲイツ財団、オープンソサエティ財団なども出資している。
生存率99.98%のコロナウイルスについて、私たちの社会を破壊している不可解な対策については何時間でも話すことができる。何百万人もの起業家が収入を失っている。数え切れないほどのお年寄りが、家族から孤立して孤独に死んでいった。しかし、私たちは世界的なCOVID対策をより広い文脈で、エリートの視点から見た事実を十分に確認したと思う。
数万人単位で集まった超富裕層のエリートたちは世界人口の40%以上が1日5.5ドル以下で生活しなければならないことや、何百人もの子供たちが彼らによって汚染された飲料水や栄養失調、彼らの銃弾や爆弾によって死んでいることに対しても、何も問題がない。彼らはただ、より強くなりたいだけなのである。エリートたちは、自分たちの富を私たちと共有するつもりはまったくない。むしろ、私たちから最後の一滴までも奪おうとする計画を正直に語っている。
「MONOPOLY - 世界は誰のもの？」のまとめ③
前回の続きで動画「MONOPOLY - 世界は誰のもの？」をまとめていく。
現在起きている様々な問題の根っこを理解しないと、物事の根本的な解決はできない。まずは認識することから始めることが大切であると考える。
今回は⑤メディアと⑥世界経済フォーラム(WEF・ダボス会議)についてまとめていく。メディアの主張は「客観的」で「正しい」と思っている人は必見の内容である。
⑤【メディア】
なぜメディアはこの独占状態について報じないのか？ という質問からこのトピックを始めたい。我々は数え切れないほどの番組を見ることができるが、このような話題に触れているものは1つもない。興味がないのか、それとも別の問題があるのか。
その答えは、国際的なメディアの約90%は9つのメディアコングロマリットによって所有されているからである。その中でも最も有名なものを紹介する。
①VIACOM CBSはCBSの全チャンネルを運営する親会社である。パラマウントは、世界で最も有名な映画やシリーズを提供している。MTV、コメディ・セントラル、ニコロデオン、イギリスの人気チャンネル5、オーストラリアの人気チャンネル10などがある。そしてバイアコムCBSの株主はバンガードとブラックロックである。ストリーミングの独占企業のNETFLIXやAmazon Primeも同じ株主に属している。
②AT&Tはワーナーブラザーズ、HBO、ディスカバリーチャンネル、CNN、Cartoon Network、TNT、DCや他のよく知られたブランドの親会社である。そしてAT&Tの親会社もバンガードとブラックロックである。
③次はニュース・コーポレーションであるが、この会社はアメリカ、イギリス、オーストラリアでもっとも有名な新聞や雑誌、テレビチャンネルを所有している。ニュースコーポレーションの株式はアメリカの大富豪ルパート・マードックとその他機関投資家が所有している。姉妹会社にフォックス・コーポレーションがあり、ここも同じ株主構成である。
④ウォルト・ディズニー・カンパニーも多くの子会社をもつコングロマリットである。ピクサー、マーベル、センチュリー、ルーカスフィルム、ABC、ナショナル・ジオグラフィック、Huluなど。この株主も言わずもがなである。
⑤コムキャストはNBC、DreamWorks、Universal、SkyGroupなど、主要メディアブランドの親会社であり、他と同様である。
このように、地球上のほぼすべての国で、地元のメディアはコングロマリットの手中にあり、そのコングロマリットの所有者はブラックロックとバンガードなのである。イギリス、オランダ、ドイツ、スペイン、イタリア、フランスなど主要国のメディアは全て彼らに所有されている。
では、さらに全体像を知るために、メディアが流すニュースはどこから来ているかを見てみよう。主要メディアは自らニュースを作っているわけではなく、ロイター、オランダのANP、フランスのAFPといった通信社から情報や画像を入手している。これらの組織は独立しているとは言い難く、ロイターはカナダのトンプソン一族が所有し、ANPはオランダの投資家であるCees Oomenが所有しており、AFPはフランス政府が大部分を出資している。
メディアや通信社で働くジャーナリストや編集者は、欧州ジャーナリズムセンター等のジャーナリズム組織に所属している。この組織はヨーロッパ中のメディア関連プロジェクトに最大の資金を提供している組織の一つである。
また、分析やオピニオンのために世界の主要メディアはプロジェクト・シンジケートを利用している。これは世界156カ国、506の主要メディアに提供されている。プロジェクト・シンジケートは通信社とともに世界中のさまざまなメディアをつなぐ役割を果たしている。ニュースキャスターの原稿はこれらの組織のいずれかから来ている可能性が高い。結果、グローバルメディアの報道はシンクロすることがたびたびある。
「ソーシャルメディアでは、偏ったニュースや誤ったニュースの溶融があまりにも一般的になっている。一部のメディアは事実関係を確認することなく、同じような偽のストーリーを発表している。」「これは私たちの民主主義にとって非常に危険なことです。」
2020年9月、欧州ジャーナリズムセンターとフェイスブックは、コロナ危機時の報道を行う選ばれた報道機関を支援する基金を設立した。
プロジェクト・シンジケートのホームページでは、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団、オープンソサイエティ財団、欧州ジャーナリズムセンターが紹介されている。欧州ジャーナリズムセンターのホームページでもビル＆メリンダ・ゲイツ財団、オープンソサイエティ財団が登場している。また、フェイスブックやグーグル、オランダの教育・文化・科学省、オランダ外務省からも多額の寄付を受けている。
つまり、私たちの情報の流れの中心となっている組織は、メディア全体を支配している同じエリートの非営利組織から資金を得ているということになる。
ここでナポレオン・ボナパルトの言葉を紹介しておこう。「敵対する4つの新聞は、1000本の銃剣よりも恐れるべきものだ。」
⑥【世界経済フォーラム(WEF・ダボス会議)】
ここまで見てきたように、我々の生活のあらゆる側面を支配しているエリートは、私たちが受け取る情報に至るまで、地球上のすべての異なる産業を互いに接続し、エリートの利益になるようにするための協力関係を構築している。
ダボスで開催される世界経済フォーラムの年次総会には、地球上の大企業のCEO、政治家(習近平も参加。ネトウヨの皆さんも中国叩きが的外れであることをそろそろ理解しよう。)、その他影響力のある個人、ユニセフやグリーンピースなどの組織が集まる。
評議員には、気候変動の第一人者であるアル・ゴア元米国副大統領、ブラックロックのラリー・フィンクCEO、クリスティーヌ・ラガルド欧州中央銀行総裁、ファビョラ・ジャノッティCERN所長、ヨルダン女王、ピーター・マウラー赤十字国際委員会所長など、多くの政治家や世界で最も影響力のある企業のCEOが名を連ねている(ちなみに竹中平蔵も入っている)。公式サイトによるとその年会費は53,000～530,000ユーロとなっている。Wikiの情報であるが、WEFの目的は多くの参加者にとって、世界的な問題を解決することではなく、個人的な利益を得ることにある。これを考察する仮定として、もし1971年以降の主要な産業界のリーダー、銀行家、政治家が毎年集まり、世界の問題を解決していたら、地球上にこれほど多くの問題があっただろうか？ 世界有数の環境団体が50年もの間、最も汚染度の高い企業のCEOと会合を持ち続けているのに、自然界の状況は悪化の一途をたどっているのは不思議ではないだろうか。それでは、WEFの予算の約71%を占めるパートナは誰だろうか。それはブラックロック、オープン・ソサエティ財団、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団、その他多くの大企業があり、バンガードとブラックロックが直接または間接的に株式を保有している。WEFの会長兼創設者は、ドイツの大学教授であり実業家でもあるクラウス・シュワブである。彼の著書『グレート・リセット』の中でWEFの計画について詳細に述べられている。彼によると、コロナウイルスはあらゆる面で私たちの社会をリセットする絶好の機会らしい。彼は「より良い復興(Build Back Better)」と呼んでいるが、このスローガンは世界中のすべてのグローバリスト政治家のモットーとなっている。
シュワブの主張によると、各国は主権を包括的な世界政府に委ね、人々は何も所有せず、住宅や医療、その他の基本的なニーズを満たす代わりに国家のために働くことになるという。WEFは2030年には私たちは何も所有していないが、幸せになっていることを明らかにするビデオを発表した。
「MONOPOLY - 世界は誰のもの？」のまとめ②
前回の続きで動画「MONOPOLY - 世界は誰のもの？」をまとめていく。
現在起きている様々な問題の根っこを理解しないと、物事の根本的な解決はできない。まずは認識することから始めることが大切であると考える。
③【バンガードとブラックロック】
この2企業は主要企業の最大の機関投資家であるだけでなく、他の機関投資家をも支配している。ブルームバーグのレポートによると、2028年までに両社が合わせて約20兆ドルの投資を管理し、その過程で地球上のほとんどすべてを所有することになると予想している。ブルームバーグはブラックロックを「政府の第4の武器」と呼ぶが、その理由はブラックロックがFRBを密接な関係をもつ唯一の非政府組織であるからである。ブラックロックはFRB(米国の中央銀行)に資金を貸すだけでなく、コンピュータシステムの主要アドバイザーであり、開発者でもある。ブラックロックの従業員の何十人もがブッシュ、オバマ、バイデン政権のホワイトハウスで上級職に就いている。ブラックロックのCEOであるラリー・フィンク氏は多くの国家元首や政治家に歓迎されている。
だが、ブラックロックが全てを支配しているかというとそうではなく、ブラックロック社自体が株主によって所有されており、その株主が誰であるかを見るとバンガードであることが分かる。しかし、バンガードの株主を調べようとしても、独自の構造をもっているため、株主や顧客が誰なのかが分からない。
つまり、バンガード社を所有するエリートたちは自分たちが地球上で最も強力な企業のオーナーであることを誰にも知られたくないのである。オックスファムやブルームバーグのレポートによると、世界人口の1%が残りの99%よりも多くのお金をまとめて所有していることが分かった。その中でも0.001%の人々が富を所有している。
世界でもっとも有名な経済誌「フォーブス」によると、2020年3月までに約2075人のビリオネアが誕生するといわれている。これらのビリオネアの2/3は相続によって財産を手に入れている。つまり、バンガードとはこれら超富裕層の所有物であることが分かる。この超富裕層の歴史を調べてみると一族は常にピラミッドの頂点に属しており、中には産業革命以前から存在していたものもある。
超富裕層の一例を挙げると、ロスチャイルド家、デュポン家、ロックフェラー家、ブッシュ家、モルガン家などである。
(彼らがいわゆる国際金融資本、ディープステートと呼ばれる人々である。「陰謀論」とは彼らの存在に言及する言説を全て「トンデモ」とすることで、これらに言及する人々をまともに大学や言論界で活躍させなくするための思考操作の一つである。)
これらの一族の多くが王家の血統に属しており、彼らが銀行システムや国連、世界のあらゆる産業の創始者である。
④【超富裕層による非営利組織】
彼らの全体像をより明確にするために、非営利組織について説明する必要がある。
非営利組織は経済界と政治やメディアを繋ぐリンクの役割を担い、大きな利益相反を可能にしている。しかし、この非営利組織はあまり目立たない存在となっている。
非営利団体は寄付金に頼っており、財団ともよばれているが、誰からその寄付金を受け取ったかを公表する必要はない。そのお金を好きなように運用し、その利益を他のプロジェクトに再投資する限り、税金を払う必要もない。オーストラリア政府の報告書によると、非営利組織はテログループの資金調達や大金のロンダリングに理想的であることが書かれている。
1%のヒエラルキーの中で最も上位に位置する一族の財団や基金はできるだけ裏に隠れているが、世界的な事件の裏には非営利団体の存在がある。簡潔に説明するために世界のあらゆる産業を結びつける世界で最も重要な3つの財団を紹介する。
②ジョージ・ソロスのオープン・ソサイエティ財団
③クリントン財団
これらの団体の規模を知るために一例を紹介する。世界経済フォーラムのホームページによると、トランプ大統領が2020年に米国によるWHOへの資金提供を停止した後、ゲイツ財団はWHOの最大の資金提供者となっている。つまり、ゲイツ財団は私たちの健康にかかわる全ての分野において、世界で最も影響力のある組織の1つとなっている。ゲイツ財団は、ファイザー、アストラゼネカ、J&J、バイオテック、バイエルなど、世界最大の製薬会社16社と緊密なパートナーシップを結んでいる。ビル・ゲイツは貧しいコンピューターオタクが世界で最も裕福な人間の一人になったというわけではなく、彼は自分と同じように絶対的なエリートのために働く慈善家の家庭の出身だった。ゲイツはマイクロソフトの創業者であり、ゲイツ財団はブラックロック、バンガード、ステート・ストリート、バークシャー・ハサウェイに次ぐマイクロソフトの筆頭株主であり、彼はしばらく取締役まで務めていた。
「MONOPOLY - 世界は誰のもの？」のまとめ③につづく。
「MONOPOLY - 世界は誰のもの？」のまとめ①
今回の記事では最近ネットにアップされた「MONOPOLY - 世界は誰のもの？（日本語字幕）」を紹介したい。
1時間程度の長い動画だが、世界の見え方が一変する動画だと確信している。
①【導入】
今世の中で起きている様々なこと、例えばコロナウィルスに対するメディアの過剰な報道、ワクチンパスポートなどのワクチンを強制する流れや、それに同調する世間の空気などに違和感を感じている人も多いだろう。
しかし、反コロナ、反ワクチンの主張の中には根拠のない多くの陰謀論が含まれ、一方メディアの流す情報にも偏りを感じる。そんな中、ネットの陰謀論、マスメディアの両方から距離を置いている人が多いのではないか。
我々の経済がますます苦しくなる中、我々にできることは、現在の状況を正しく客観的に知ることである。それこそが、我々の被害を最小限に抑え、我々の未来を考える手助けになるだろう。
②【巨大資本による独占の実態】
多くの企業の筆頭株主がVanguard(バンガード), Blackrock(ブラックロック)という投資銀行になっているという事実をご存じだろうか。
食品業界には様々なブランドが存在しているが、業界を独占しているのは少数の企業である。
例）PEPSICO, Kellogg’s, Associated British Food, Mondelez, MARS, DANONE, Unilive, CocaCola, Nestle, KraftHeinz, General Mills
これらの企業のほとんどは上場しており、筆頭株主が采配を振るう取締役会がある。それでは、これらの筆頭株主は誰かというと、機関投資家と呼ばれる人々である。
PepsiCoを例に見ていこう。株式の73.14%を3379人の機関投資家が保有している。機関投資家とは、投資会社、投資信託、保険会社、銀行、政府などである。
3379人の投資家のうち、僅か10人で全株式の1/3を占めている。PepsiCoの最大の競合相手と考えられているCocaColaの株式についてみてみても、上位にバンガード(Vanguard),ブラックロック(Blackrock)の名前が出てくる。
世界の4大投資会社はBlackrock, Vanguard, StateStreet, Berkshire Hathawayの4社である。
PepsiCoやCocaCola以外の食品大手も少人数の機関投資家によって所有されており、これはYahoo Financeなどの公開情報で確認することができる。
テクノロジー業界についても同じことが言える。例えば、Twitter, Facebook(Meta), Apple, Microsoft, Intel, HP, Philips, Sony, IBM, Dellなどについても同じ。
他にも旅行をするときに我々が使用するExpedia, Skyscanner, Trip.comや航空会社、ボーイングやエアバスなどの航空機製造会社、ホテルを予約する際に使用するbooking.comやairbnb.com、レビューを書き込むTrip advisorも彼らに所有されている。
さらには、飛行機の燃料となる石油、飛行機の原料である鉄鋼などの原材料業界の株主でもある。
農業関連企業も同様である。例えば、地球上の綿花の種子の90％を生産するモンサント社、アパレル業界の多くも同様の株主が株式を保有している。
その他、製薬、エネルギー、金属、自動車、兵器産業、建設会社、電話会社、レストランチェーン、化粧品ブランドなどあらゆる業界においてもこれらの投資会社が所有している。
さらに、VISA、MasterCard、AmericanExpress、PayPalなどの決済手段、保険会社や銀行などの金融業界も同様である。
これらは氷山の一角にすぎず、さらに多くの企業が同様の投資会社によって所有されている。
このように「機関投資家」はあらゆる企業を所有していることが確認できる。そして、機関投資家にも株主が存在している。
それでは、これらの機関投資家の中で一番上位に位置しているのはどの企業だろうか。これらの機関投資家はお互いに株を持ち合っており、巨大なネットワークを形成しているが、ピラミッドの頂点に位置するのは、バンガードとブラックロックである。
「MONOPOLY - 世界は誰のもの？」のまとめ②につづく。
大人の発問集
以下の問題に対して、どのくらいの人が答えられるだろうか。そして、これらは高校や大学の授業で習ってきただろうか。世の中には多くの理不尽や矛盾があるが、それらの「現象」に目を向けてばかりでは本質が見えない。このブログでは「現象」の裏にある「原因」を考えるための材料を提供することを目的としたい。
題して「大人の社会科」である。
＜貨幣＞
・貨幣(お金)は誰がどのように発行している？
・貨幣(お金)を発行する権力は歴史的にどのように形成された？
・日本は本当に財政破綻するのか？ なぜ日本の経済はデフレか？ なぜ財務省は緊縮財政を続けるのか。
・財政の議論はなされるが、政府通貨に関する議論がなされないのはなぜか？
＜経済＞
・資本主義とはどのような仕組みか？
・なぜ経済は成長し続けなければならないのか？
・格差社会はなぜ進む？ (グローバルな格差・国内の格差)
・なぜグローバル化は進展しているのか？
・なぜ、先進諸国ではフードロスが問題となる一方で、アフリカでの飢餓はまだ終わらないのか。
・戦争はなぜ起こるのか？
・世界の首脳が温暖化防止を声高に叫んでいるにも関わらず、熱帯林破壊をはじめとする環境破壊はなぜ止まらないのか？
＜政治＞
・なぜ政府は大企業を優先する政策を続けるのか？
(例)消費増税・法人減税・FTA/EPA合意・移民政策・水道法・銀行法等々
・テレビや新聞の情報は常に正しいか？ そもそも「正しい」とは何か。
・世の中には「正義」が溢れているが、何を基準に「善悪」を考えればよいか？
・日本の政治は親中、親米という枠組みで語られることが多いが、その見方は果たして適切なのか？
＜教育・メディア＞
・上記のような問題に対して、大学受験や高校の授業ではほぼ扱わないのはなぜか。
・メディアが上記のような問題を報じないのはなぜか。
これらの問いに対して、少しでも興味があれば、このブログを読んでいただけたらと思う。
世の中が少しでも良い方向に動けばいいと思い、ささやかながら発信をしていきたい。
