座右の銘は「中庸」

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「MONOPOLY - 世界は誰のもの?」のまとめ①

今回の記事では最近ネットにアップされた「MONOPOLY - 世界は誰のもの?(日本語字幕)」を紹介したい。

1時間程度の長い動画だが、世界の見え方が一変する動画だと確信している。

rumble.com

 

 

①【導入】

 今世の中で起きている様々なこと、例えばコロナウィルスに対するメディアの過剰な報道、ワクチンパスポートなどのワクチンを強制する流れや、それに同調する世間の空気などに違和感を感じている人も多いだろう。
 しかし、反コロナ、反ワクチンの主張の中には根拠のない多くの陰謀論が含まれ、一方メディアの流す情報にも偏りを感じる。そんな中、ネットの陰謀論、マスメディアの両方から距離を置いている人が多いのではないか
 我々の経済がますます苦しくなる中、我々にできることは、現在の状況を正しく客観的に知ることである。それこそが、我々の被害を最小限に抑え、我々の未来を考える手助けになるだろう。

 

②【巨大資本による独占の実態】

 多くの企業の筆頭株主Vanguard(バンガード), Blackrock(ブラックロック)という投資銀行になっているという事実をご存じだろうか。
 食品業界には様々なブランドが存在しているが、業界を独占しているのは少数の企業である。
 例)PEPSICO, Kellogg’s, Associated British Food, Mondelez, MARS, DANONE, Unilive, CocaCola, Nestle, KraftHeinz, General Mills
 これらの企業のほとんどは上場しており、筆頭株主が采配を振るう取締役会がある。それでは、これらの筆頭株主は誰かというと、機関投資家と呼ばれる人々である。
 PepsiCoを例に見ていこう。株式の73.14%を3379人の機関投資家保有している。機関投資家とは、投資会社、投資信託、保険会社、銀行、政府などである。
 3379人の投資家のうち、僅か10人で全株式の1/3を占めている。PepsiCoの最大の競合相手と考えられているCocaColaの株式についてみてみても、上位にバンガード(Vanguard),ブラックロック(Blackrock)の名前が出てくる。
 世界の4大投資会社はBlackrock, Vanguard, StateStreet, Berkshire Hathawayの4社である。
 PepsiCoやCocaCola以外の食品大手も少人数の機関投資家によって所有されており、これはYahoo Financeなどの公開情報で確認することができる。
 テクノロジー業界についても同じことが言える。例えば、Twitter, Facebook(Meta), Apple, Microsoft, Intel, HP, Philips, Sony, IBM, Dellなどについても同じ。
 他にも旅行をするときに我々が使用するExpedia, Skyscanner, Trip.comや航空会社、ボーイングエアバスなどの航空機製造会社、ホテルを予約する際に使用するbooking.comやairbnb.com、レビューを書き込むTrip advisorも彼らに所有されている。
 さらには、飛行機の燃料となる石油、飛行機の原料である鉄鋼などの原材料業界の株主でもある。
 農業関連企業も同様である。例えば、地球上の綿花の種子の90%を生産するモンサント社、アパレル業界の多くも同様の株主が株式を保有している。
 その他、製薬、エネルギー、金属、自動車、兵器産業、建設会社、電話会社、レストランチェーン、化粧品ブランドなどあらゆる業界においてもこれらの投資会社が所有している。
 さらに、VISA、MasterCard、AmericanExpress、PayPalなどの決済手段保険会社銀行などの金融業界も同様である。
 これらは氷山の一角にすぎず、さらに多くの企業が同様の投資会社によって所有されている。
 このように「機関投資家」はあらゆる企業を所有していることが確認できる。そして、機関投資家にも株主が存在している。
 それでは、これらの機関投資家の中で一番上位に位置しているのはどの企業だろうか。これらの機関投資家はお互いに株を持ち合っており、巨大なネットワークを形成しているが、ピラミッドの頂点に位置するのは、バンガードとブラックロックである。

 

「MONOPOLY - 世界は誰のもの?」のまとめ②につづく。

超過死亡について考える

数字だけで医療を語って良いのか? 当事者の視点で考える必要性

Twitterの「自分の頭で考える人2.0」氏の投稿を引用すると

 2021年の67,101名の超過死亡

 2022年6月までの41,919名の超過死亡

 2022年8月の17,845名の超過死亡

と超過死亡の増加が顕在化している。Twitter上では「ワクチンが原因とする者」と「コロナの流行により医療逼迫が起き、助かるはずの人が助からなかったとする者」が論争を続けている。

木下喬弘(手を洗う救急医taka)氏はワクチン原因論次の記事で否定しているが、このデータも接種が始まってから初期のデータであり、3回目、4回目のブースター接種の影響や中長期的な影響はこれからというのが実態ではないだろうか。mRNAワクチンが登場した当初、彼は「感染予防効果95%」というデータを見て喜んでいたことを忘れてはなるまい。

 それはさておき、内閣官邸の情報からワクチンのスケジュールを確認すると

2020年…COVID流行元年。ワクチンが存在しなかったが、超過死亡はマイナス。

2021年…2月17日から医療従事者の優先接種開始

    4月12日から高齢者の優先接種開始

    11月末で全人口比で76.9%の方が2回接種を完了

    12月1日から3回目接種の機会を提供

2022年…5月25日から、60歳以上の方 及び18歳以上で、基礎疾患がある方や重症化リスクが高いと医師が認める方に対する4回目接種の機会を提供

 

となっている。ワクチンが原因で超過死亡が増えていると主張する人々の論拠はこのワクチン接種のタイミングと超過死亡が増加したタイミングが偶然にも重なっているためであり、多くのワクチン接種後の死亡例が「因果関係なし」と判断されていることもその主張に拍車をかけているのだと思う。

超過死亡の原因としては自粛生活のストレスなどに言及もされ、実際のところは分からないが、様々な要因のうち「ワクチンが原因であることは絶対にない」とする言説は明らかに不自然であろう。実際に、中日木下投手の例を見てみても、接種後に心筋炎で死亡しても原因不明として退けられているのが現状であり(実際に実証できないのであろう)、そのような状況でワクチンの推奨をするのはやはり慎重になるのが当然な態度だと思うが、現実はそうなっていない。

そんな中、心ある医師たちが巨大な権力に対して戦ってくれている。健康な人が医療行為によって亡くなることはあってはならぬことである。ワクチンを推奨する人は「ワクチンという解決策があるのに、何もしないでコロナで死ぬのを黙ってみてられない」と言うが、そのワクチンの危険性について彼らが真摯に向き合う姿を一回も見たことがない。「論文で実証されていない」「アマチュアアナリスト」など様々な詭弁を駆使し、民衆を躍らせる姿は、古代ギリシアの煽動的民衆指導者(デマゴーグ)に被るものがある。彼らは「副反応で苦しむ人の数<ワクチン接種によって救われたと想定される人の数」となればワクチンの効果があったと主張するだろうが、副反応で命を落としてしまった人にとっては、「全て」である。数字だけで医学を語ってはならない。

 

デマゴーグ:民主主義社会に於いて社会経済的に低い階層の民衆の感情、恐れ、偏見、無知に訴える事により権力を得、かつ政治的目的を達成しようとする指導者。

ジャックアタリの予言とワクチンについて思うこと

#ワクチン #人口削減 #陰謀論 #ジャックアタリ

 

1981年のジャックアタリ自身の著書にて

「将来的には、人口を減らす方法を見つけることが問題になるでしょう。60〜65歳を超えるとすぐに、人間は生産するよりも長生きし、社会に多大なコストをかけます。そして、社会のために何もしない弱者、そして役に立たない人々がますます増えるので、私たちは年寄りから特に愚かなものから始めます。

これらのグループを対象とした安楽死は、あらゆる場合において、将来の社会に不可欠な手段とならざるを得ません。もちろん、死刑にしたり、収容所を作ったりすることはできません。それが自分のためになると信じさせることで、彼らを排除するのです。

特定の人々を標的とするパンデミック、本当の経済危機かそうではないか、老人や太った人に影響を与えるウイルスなど、それらは何でもいいが、私たちは何かを見つけ、それを引き起こします。弱者はそれに屈し、恐れ、愚かな者たちはそれを信じて治療を求めます。

私たちは、解決策として治療法を計画するために注意を払い、解決策となる治療法を用意しておきます。愚か者の選別は、このようにして自分自身で行われます。彼らは自分で屠殺場に行くでしょう。

最後に(そしておそらく特に)、戦争をしている人々がそれを正当で必要だと信じ、市民の忠誠心とその価値に対する信念が維持されない限り、戦争に勝つことはできないので、将来の主な武器はプロパガンダ、コミュニケーション、脅迫の手段となるでしょう。」

 今読むと恐ろしい予言ではないだろうか。人口削減が陰謀なのか否かはさておき、21世紀現在の地球最大の課題は人口増加であることは間違いないだろう。

 SDGsが叫ばれて久しいが、熱帯林の破壊や大規模農業による土壌の劣化、資源の枯渇問題など、真因はすべて人口増加にあるといっても良い。SDGsについては読者さんもご存じの通り、エコビジネスや原発推進派による「金儲け」という批判があるのはその通りだが、一方で地球のキャパシティを越えた開発と経済活動を行っている点から我々は目を背けてはならない。

 そこで支配者階級が人口を減らす手段として採用したのが「ワクチン」と考えることも可能である。ワクチンは強制ではなく「任意」であるというのがポイントである。人々が任意で自分の健康のために打ったワクチンによって人口が減っていくというシナリオが本当だとしたらこの上なく頭のいい計画である。

 

今回のコロナ禍で不自然だった点を列挙しておくと

・死亡率の低いウイルスに対する過剰な危機をあおる報道

PCR検査の広がり(なぜ抗原検査ではなかった?)

・マスク着用の社会的な半強制

・特効薬ではなくワクチン開発に重きが置かれた点

・ワクチンに対する懐疑的な言論に対する徹底した言論統制

・長期的安全性が不明なワクチンへの専門家の過度の信頼

・イベルメクチンやヒドロキシクロロキンに対する徹底した攻撃

 などが列挙される。「未知のウイルス」「未知のワクチン」に対して様々な言論が出てくるのは当然のことであるが、今回はオールドメディアのみならずYouTubeなどのニューメディアにおいても情報検閲が行われた。 本来であれば賛否両論を徹底的に言論の場で戦わせて、情報を明確にしていくことが重要なステップであるが、今回は「正解ありき」でそれに反する言論が封殺されるということが見受けられ、近年では見られない異常な事態が起こっていた。

 このように、不自然なことが多いと、やはり「陰謀」が存在しているのではないかと勘繰ってしまうのが人の性であろう。しかし、私が以前から申し上げているように陰謀か否かの真実を庶民が知ることはないだろう。だからこそ、冷静に今起きているおかしなことを記録し、共有していくことが必要なのではないだろうか。

 

責任とは

 こちらも『神なき時代の日本蘇生プラン』を参考としていますが、責任とは「レスポンスし続ける態度そのもの」という記述を見て、なるほどと思いました。責任は英語では”responsibility”ですが、もし過ちを犯しても、何が悪かったか、そして現在の私はこうしていますという返答をし続ける態度こそが責任であると。

 そう考えたときに、河野太郎氏がワクチンについて「全責任は私か引き受ける」と言っていましたが、この場合の責任は何を指しているのでしょうか。もし何かあった時に彼は「レスポンスし続ける態度」を続けることができるのでしょうか。Twitterで彼と意見の違う人をブロックする態度から「責任」とは程遠いあり方だと思うのは私だけでしょうか。

 戦後日本では「責任」の意味が「辞職」や「更迭」「謝罪」によって果たされるという誤解が広がってしまっています。しかし、反応をし続け、加害者も被害者も未来を共にする意識がなければこの国から責任という概念は消えてしまうのではないでしょうか。否、もう消えてしまっているのかもしれませんね。

 

#河野太郎 #責任

宮台・藤井『神なき時代の日本蘇生プラン』(2022)を読んで

 『神なき時代の日本蘇生プラン』を読んだので、その感想を書いておきたいと思います。本書は京都大学教授で『表芸者クライテリオン』編集長の藤井聡東京都立大学教授で社会学者の宮台真司の対談本です。

 内容は現代日本社会学的な課題について、藤井氏と宮台氏が忌憚なき意見を交わしあうものですが、専門家にならず、「総合的な知」を重視する2人による現代社会の分析は非常に鋭く、示唆に富んでいます。また、ただの現代社会批判にとどまらず、きちんと処方箋を用意している点も素晴らしく、我々がどのように人間性を取り戻し、「善き生」を謳歌できるかは結局一人一人の意識にかかっているという点で、共同体の重要性や、メディアにおける発信者の責任、教育の重要性を考えさせられました。また、本書は都市計画、宗教、憲法天皇メタバースなど話題が多岐にわたり、総合知をもって議論する大切さを改めて感じる良書でした。

 

◎「閉ざされ」と「開かれ」

①閉ざされ

 まず、本書の前提として、「クズ」と「共同体的な個人」の違いを認識することが重要でしょう。宮台氏の定義によるとクズとは「言葉の自動機械・法の奴隷・損得マシーン」ということになります。その特徴を列挙すると下記の通りとなります。

 ・剥き出しの生(ホモ=サケル)

・「世間」の喪失→所属集団のヒラメとキョロメ

・どう行動すれば最も自分が得をするかしか考えない

 ・沈みかけた船の座席争いをする

 ・「個人」概念への執着

 ・インテリは敵(「村の神童」→「故郷に錦を飾る」流れの喪失)

 ・孤独により、「実存の問題」と「社会の問題」の混同

 →浅ましくもさもしいエゴイズムゆえの他責化

 ・生命至上主義

 ・親友がいない

 

 いずれもパンチの効いた言葉が並んでおり、流石としか言いようがないのですが、まずは自覚することが大事だという著者の意見には賛同しかありません。オルテガニーチェの危惧した「大衆」「末人」に我々はどんどん近づいており、それは安全・便利・効率を追求した果てに「失ったもの」に対して無自覚であることから生じた現象だということです。「失ったもの」は何かを自覚し、「人間とはどのようなものか」の考察が肝要なのでしょう。

損得マシーンが政治をどのようにしてしまうのかという点については以下のYouTubeがおすすめです。 「利益>友情」となる大人がいかに圧力団体を作って政治をするかが分かりやすくまとめられています。

【参考動画】Dreamers TV「農協、経団連、日本医師会

 

 

②開かれ

 上記の「閉ざされ」とは対照的に描かれるのが「開かれ」です。「言葉の外・法の外・損得の外」での人のシンクロが行われる個人の在り方で、かつての共同体では当たり前の景色だったものです。パスカルの「人間は考える葦である」という言葉は有名ですが、一本一本は独立しているように見えて、地下茎でつながっているという藤井氏の話は非常に興味深かったです。それでは、開かれの特徴を以下に列挙してみましょう。

 ・我々意識(仲間を幸せにできなければ、自分も幸せになれない)

 ・家族共同体・会社共同体

 ・アソシエーショニズム

 ・友人関係のメンテナンス

 ・アニミズム「人に限らないつながりの全体からの視座」

 ・個人の損得を超えた視座を持つ力

 

 頭山満の「お前がまともか、クズかだけを見ている」という言葉は示唆に富んでいます。彼はイデオロギーに関係なく、クズかどうかを判断基準にしていたという。現代はちょっとでも考え方が違うと相手の人格を否定したり、SNS上で悪口を言って同じ考えの人が群がるという気持ち悪い現象がところどころで見られます。しかし、イデオロギーは実は生まれつき決まっているという説もあり、大事なのはイデオロギーではなく、その人が共同体の中に根差した利他的な人間か否かなのです。イデオロギーについては以下の動画も参考になるので是非。

【参考動画】Dreamers TV「あなたが左寄りか右寄りかは遺伝子によって決まっている」 

 

 また、著者は「症状としての言説」と「価値に基づく言説」を区別せよ、と言っています。症状とは言葉の自動機械と言い換えても良いのですが、昨今のSNS上での誹謗中傷などは目的を欠いた「症状としての言説」に溢れており、そのような情報で埋め尽くされた我々はよほどの分別がなければ言葉の荒波に飲まれてしまうでしょう。

 

 

◎未来の二極化

 本書にもある通り、最も洗練された民主政の規範的描写はアンソニー・ギデンズトクヴィルを参考に「共同体が個人を支え、個人が国家を支え、国家が共同体を支える」という三項循環となります。現代はこの共同体が安全・便利・効率の名のもと、空洞化し続けており、国家や企業が個人を直接統治するという形態に移行しています。

 我々の未来を考えると次の二極化が進んでいくのではないかと予想されます。

 ①企業・政府が個人を直接統治する中央集権的テクノロジー監視社会体制

 ②資本主義の無限の膨張を疑う人々による地域コミュニティの復活

私は言わずもがな②の立場です。現在、コロナやウクライナ戦争をきっかけとして、社会の矛盾に気づく人々も増え、その実現可能性は高まっていると感じています。本書でも紹介されているヨーロッパの事例も活用しつつ、日本らしさを残した「焚き火が普通にできる共同体」を作れたらいいなと思う今日この頃。

 

【参考コラム】コミュニティー・パワーの島:デンマーク・サムソ島 

 

ヒトラーの予言

現代世界を考察する上で興味深いので、ヒトラーの予言を引用してみた。

 

1989年以後、人間はごく少数の支配者たちと、非常に多数の被支配者とにますます分かれていく。

一方はすべてを操り、従える者。

他方は知らず知らずのうちに全てを操られ、従わされる者たち。

たとえ表面はデモクラシーや社会主義の世であろうとも、実質はナチズムが支配していよう。

デモクラシーの国も社会主義の国も、われわれナチスの兵器を競って使い、殺し合い、社会は私の望むとおり、強く支配するものと支配される多数者に分かれていよう。

それは天変地異の期間でもある。人間は大自然から手酷く復讐される。気候も2つに分かれ、激しい熱と激しい冷気、火と水、大洪水と大干ばつが代わる代わる地球を襲うだろう。

しかし諸君、さらに重大なのは、私が今、これを話している100年後のことだ。それを告げるためにこそ、私は今日を選んで諸君を招いたのだ。

今日から100年後といえば、すなわち2039年1月25日だ。

そのとき人類は―少なくとも、いま言っているような意味での人類は、2039年1月、地球からいなくなっているのだ。それは諸君、何かの異変か大戦か災害のために、2039年、人類が残らず滅びるという意味ではない。

なぜなら、人類は2039年1月、人類以外のものに「進化」するか、そうでなければ「退化」してしまっているからだ。

人類の一部はそのとき、人類から、より高度なものに進化して、神に近い生物になっている。人類から神のほうへ進化するのだから、それは『神人(ゴッドメンシュ)』と呼んでかまわない。

残りの大部分は、これも進化なのか退化というべきか分からないが、一種の機械になっている。ただ操られて働いたり楽しんだりするだけの、完全に受動的な、機械的な反応しか示さない『ロボット人間』になっているのだ。

それまでの気候異変と環境異変、政治と娯楽と食物、それから起こる突然変異が、そのようなロボットのような人間を大量に生み出す。

戦争も気候も経済も、神人たちによって制御されてしまうので、ロボット人間たちは神人たちの認める限度で、多くのものを与えられる。

食物と住居も、職業も娯楽も恋愛も教育も、時には思想さえも与えられる。

ただロボット人間たちは、与えられ、操られていることを意識できないようになる。自分たちの意識では、何もかも自分で選択して勝手に生きているのだと思う。

しかし、じつは神人たちがすべてを見通して、管理工場の『家畜』のように彼らを育て飼うことになるのだ。

こうして人類は、完全に2つに分かれる。

天と地のように、2つに分かれた進化の方向を、それぞれ進み始める。

一方は限りなく神に近いものへ、他方は限りなく機械的生物に近いものへ。これが2039年の人類だ。

この先もずっと人類はこの状況を続ける。そしておそらく2089年から2999年にかけて、完全な神々と完全な機械的生物だけの世界が出来上がる。地上には機械的生物の群れが住み、神々がそれを宇宙から支配するようになるのだ。

 

世の中の仕組みが分かる読書案内

 現在の世の中の仕組みや構造を多くの人間が知ることが、平和な共存共栄社会を作る上での最初の第一歩である。

 現在の教育やメディアなどは、「社会構造の維持」を目的としており、社会構造そのものを社会に広めるということは一切行っていない。例えば、「お金はどのように発行されるか?」という、我々が生きていく上で避けることのできない「お金」という概念についてもほとんど学校で学ぶことなく、多くの人が大人になっていく。社会には多くの問題が山積しているが、メディアは「見せる問題」と「見せない問題」を巧みに使い分け、世間がどこに注目すべきかを彼らが操作している。

 そこで、今回は読書案内ということで、世の中の仕組みを学ぶ上で有益な書籍を紹介したい。今回の読書案内は「仕組みの外側から仕組みを見ることができている著者」限定である。仕組みの内側で自分と違う意見の人を攻撃している次元の低い本はここでは挙げていない。

 どこからか「陰謀論」とレッテル貼りをされそうであるが、とりあえずは読んでみてほしい。そして、「陰謀論」とレッテル貼りをする人に「あなたはお金がどのように発行されているか知っていますか?」と聞いてみてほしい。その人が質問に答えられたなら、「なぜメディアは戦争時に人を殺すための兵器を販売している軍需企業について報道しないのか?」「なぜ日本では消費税が増税されていくのか?」などの質問を投げかけてほしい。

 我々は一般庶民なので、真実を知ることは到底かなわない。「陰謀」についてもいろんな人がいろんなことを言っていて、何が真実かは分からないが、「現状起きている我々にとって不都合なこと、支配者層にとって好都合なこと」が何なのかは常に考察を怠ってはならない。さもなければ、我々はどんどんと自由を奪われ、自立する心を奪われていくからだ。

 バブル崩壊以降、日本は自立する力をどんどんと奪われている。エネルギー、食料、水、医療、土地、安全保障といったコアな部分から、日本を切り売りする一部の支配者層の思い通りにこれまでは動いてきた。しかし、これらは多くの民衆が問題に気づき、Noをつきつければ変えることのできる問題である。幸い、2020、2021年のコロナやアメリカ大統領選挙ウクライナ戦争などで「何かおかしい」と違和感を持つ人、YouTubeなどで言論活動行う人は日に日に増えてきており、SNSの発達で広まるスピードもかなり速いと感じている。支配者層による情報統制と民衆による情報共有の戦争が今まさに起こっている。2020年代は時代の転換点であるといえるが、幕末のように世の中が目まぐるしく変わる中で、「本質を見失わない」あり方が求められるだろう。

 

【世の中の仕組み】

…まずは入門編としてここに挙げた本は読んでみてほしい。ミナミ氏の本は「宇宙人」などの話が出てきて抵抗感がある人もいると思うが、ここで大切なのは「そういう見方もあるのか」という新しい視座を獲得することである。いちいち細かいことを気にしていては本質には迫れない。むしろ細かいことばかりに目が行く人が多いから「分断政策」が上手くいくんだろうなとも思う。

 

天野統康『世界を騙し続けた詐欺経済学言論』ヒカルランド(2016)

天野統康『世界を騙し続けた詐欺政治学言論』ヒカルランド(2016)

内海聡『99%の人が知らないこの世界の秘密〈彼ら〉にだまされるな!』イースト・プレス(2014)

内海聡『99%の人に伝えたいこの世界を変える方法〈彼ら〉を打倒せよ!』イースト・プレス(2015)

安部芳裕『金融のしくみは全部ロスチャイルドが作った』5次元文庫(2008)

ミナミAアシュタール『新・日本列島から日本人が消える日(上巻・下巻・最終巻)』破・常識屋出版(2020)

 

【政治経済・資本主義】

…現代の政治経済や資本主義がどこへ向かっているのかを示している書籍たち。

 

堤未果『(株)貧困大国アメリカ』岩波新書(2013)

馬淵睦夫『日本を蝕む新・共産主義徳間書店(2021)

白井聡『武器としての「資本論」』東洋経済新報社(2020)

クラウス・シュワブ、ティエリ・マルレ『グレート・リセット』日経ナショナルジオグラフィック社(2020)

 

【新しい経済のあり方】

…次の時代の「人を幸せにする経済学」を唱えている書籍たち。金儲けではなく、経世済民としての経済学の復権を心より願う。

 

宇沢弘文『社会的共通資本』岩波新書

斎藤幸平『人新世の「資本論」』集英社新書(2020)

ヨルゴス・カリス『なぜ、脱成長なのか』NHK出版(2021)

ケイト・ラワース『ドーナツ経済学が世界を救う 人類と地球のためのパラダイムシフト』河出書房新社(2018)

 

【歴史】

現代社会を理解する上で、歴史理解は必須項目である。愚者は経験に学び、賢者は歴史に学ぶとビスマルクは言ったが、今回のコロナ騒動はそれを裏づけた形となった。ぜひ歴史の多面的な見方を味わってもらいたい。これも当事者ではないので、「真実」は分からないが、あくまでも「多面的に物事をとらえる」ことが重要であることを強調しておきたい。

 

茂木誠・渡辺惣樹『教科書に書けないグローバリストの近現代史』ビジネス社

有馬哲夫『原発・正力・CIA』新潮新書(2007)

大村大二郎『お金の流れでわかる世界の歴史』KADOKAWA(2015)

千賀基史『阿片王と呼ばれた男・里見甫』

苫米地英人明治維新という名の洗脳』

馬渕睦夫『知ってはいけない現代史の正体』SB新書(2019)

矢部宏治『知ってはいけない 隠された日本支配の構造』

矢部宏治『日本はなぜ、「基地」と「原発」を止められないのか』(2014)

 

【食料】

鈴木宣弘『農業消滅』平凡社(2021)

 

【医療】

﨑谷博征『医療ビジネスの闇』Gakken(2012)

内海聡『医学不要論』三五館(2013)

 

【貧困・戦争】

苫米地英人『日本人だけが知らない戦争論フォレスト出版(2015)

原貫太『あなたとSDGsをつなぐ「世界を正しく見る」習慣』KADOKAWA(2021)

世界の富豪トップ10人、パンデミック中に資産が倍増=NGO

今回は以下の記事を備忘録として残しておきたい。

コロナ禍による社会変革は進行中であり、この歴史的大変革の中を生きる我々は歴史の当事者として事態を冷静に見ていく必要がある。コロナによる社会変革を簡単に要約すると以下の通りになるかと思う。

 ・デジタル化の推進…人々のGAFAMに対する依存度合が5年分くらい早送りで進行した。

 ・管理社会化…ワクチンパスポートなどは通常の社会では間違いなく受け入れられないものであると思うが、「恐怖」を利用したショックドクトリンによって欧米各国で急速に進行中。日本でも自民・維新を中心に緊急事態条項を憲法に設けようと画策中。

 ・ポリコレ的言説による表現の自由の制限…「感染拡大防止のためにマスクを!」などのように、反対しづらいトピックをプロパガンダで普及させることにより、反対派の表現の自由が次第に失われていっている。Youtubeなどにおける動画削除も著しい。

 ・中小企業の没落…コロナ禍による実体経済の悪化により、資金的余裕のない中小企業の倒産が増えている。=中間層の没落が進んでいる。

 ・SDGsの盛り上がり…ここ2年でSDGsの話題を目にする機会が増えた。

 ・中国の特別扱い…「世界の工場」中国はCO2排出削減について、他国よりもゆるい基準が設けられている。中国の工業に依存している先進国にとって、「ならず者国家中国」は共犯的な必要悪として機能している。また、管理社会(支配者層にとっての楽園)をリードする実験的国家として、全世界のトップを走っているとも言える。

 ・政府債務の増加…コロナ禍をきっかけとして各国は大量の国債を発行し、大量の貨幣が供給された。その金融緩和による貨幣は株高につながり、富裕層をさらに肥えさせる結果を生んでいる。また、実体経済と金融経済の乖離(バブル)はさらに進行し、金融市場の不確実性はさらに高まっている。

 ・インフレ…世界各地で原油高などによるコストプッシュインフレが進行している。

 ・貧富の格差の拡大…家でポチポチパソコンをいじって情報空間で仕事をできる層と、実際の現場で働くエッセンシャルワーカーとの間で貧富の格差が拡大している。本来、エッセンシャルワーカーが報われる社会が「真っ当」だと思うのはもはや少数派なのだろうか。

 

今回のブログでは貧富の格差の拡大の一つの記録として以下の記事を残しておきたい。

また、以下の記事では富豪トップ10として実業家たちの名前が挙がっているが、彼らの株主(Blackrock, Vanguard)であるロスチャイルドやロックフェラー、モルガンなどの資産がどうなっているのかは、気になる。

www.bbc.com

 

以下、記事全文

新型コロナウイルスパンデミックで、世界の大富豪はいちだんと裕福になり、その一方で貧困状態で暮らす人は増加した――。国際NGOオックスファムが17日、そんな内容の報告書を発表した。

報告書によると、世界の最貧困層の収入が減ったことで、毎日2万1000人の死者が出るようになった。一方、世界トップ10の富豪の総資産は、2020年3月時点と比べて2倍以上に膨らんだという。

オックスファムは通常、世界の不平等に関する報告書を、スイス・ダヴォスで開かれる国際会議、世界経済フォーラムの開幕に合わせて発表している。スキーリゾートが会場となる同会議には例年、パネルディスカッションや飲酒パーティー、おしゃべりを目的に、経済界や政界の指導者、著名人、運動家、エコノミスト、ジャーナリストら数千人が集ってきた。しかし、今週開幕の今年の会議は去年に続き、オンラインのみでの開催となる。新型ウイルスのオミクロン変異株の流行が原因。今週は、パンデミックの今後の見通しやワクチンの公平性、エネルギー移行などが話し合われる予定。

合計172兆円に

オックスファムの報告書は、米誌フォーブスから引用して、次の各氏が世界トップ10の富豪だとしている。

イーロン・マスク(米テスラ最高経営責任者=CEO)、ジェフ・ベゾス(米アマゾン創業者)、ベルナール・アルノー(仏LVMHモエ・ヘネシールイ・ヴィトン会長)と家族、ビル・ゲイツ(米マイクロソフト創業者)、ラリー・エリソン(米オラクル創業者)、ラリー・ペイジ(米グーグル創業者)、サーゲイ・ブリン(同)、マーク・ザッカーバーグ(米メタCEO)、スティーヴ・バルマー(米マイクロソフト元CEO)、ウォーレン・バフェット(米投資家)。

報告書によると、これら10人の資産の合計は、2020年3月の7000億ドル(約80兆円)から、2021年11月には1兆5000億ドル(約172兆円)に膨らんだ。ただ、マスク氏の資産が1000%以上増えた一方、ゲイツ氏の増加は30%ほどにとどまるなど、個人差が大きかったという。

オックスファムは今回、パンデミックが始まった時期からの増加を計っている。だがその時期は世界的に株価が急落していたため、結果は微妙に誇張されたものとなっている。

しかし報告書の著者の1人、マックス・ローソン氏は、「(株価急落前の)2020年2月と比較しても、富豪トップ10の増加率は70%くらいあるとみている。これを取っても過去最大の増加であり、これまで見られなかったレベルだ」と述べた。

1.6億人が新たに貧困状態

オックスファムの報告書は、世界銀行のデータも基に、医療の受けにくさ、飢え、ジェンダーを背景とした暴力、気候破綻が、4秒ごとに1人の死をもたらしたとした。

また、1日あたり5.5ドル(約630円)以下で暮らしている人は、新型ウイルスのパンデミックがなかった場合より、1億6000万人多くなったとした。

世界銀行は1日あたり5.5ドルを、上位中所得国の貧困ラインとしている。

報告書は次の点も指摘している。

新型ウイルスのパンデミックで、発展途上国は借り入れが増し、社会的支出の削減を余儀なくされている。

ジェンダー平等が後退している。働く女性は2019年より1300万人減った。2000万人以上の少女が学校に二度と戻れない恐れに直面している。

民族的な少数者が新型ウイルスで最も打撃を受けている。イギリスのバングラデシュ人や、アメリカの黒人などがその一例。

「経済システムに大きな欠陥」

オックスファム・イギリスのダニー・スリスカンダラジャ最高責任者は、「パンデミック中、毎日のように新たな富豪が生まれている。一方で、世界の人口の99%はロックダウンや国際貿易の縮小、国外旅行の減少で暮らしぶりが悪化している。その結果、新たに1億6000万人が貧困へと追いやられた」と述べた。

また、「世界的危機の中でも、私たちの不公平な経済システムは大富豪に極めて多額の収入をもたらしたが、最も貧しい人たちを守りはしなかった」、「このシステムには大きな欠陥がある」と主張。

富裕層の資産に対する課税を増やし、皆保険制度や社会的保護への支出を増やすなどの取り組みを、政治家は進めるべきだと訴えた。

オックスファムはまた、新型ウイルスのワクチンの製造を拡大し、早期の分配を実現するため、知的財産権は放棄されるべきだと求めている。

今回の報告書は、米誌フォーブスと、世界の資産に関するスイス金融大手クレディ・スイスの年次報告書のデータ基づいている。