「MONOPOLY - 世界は誰のもの？」のまとめ③
前回の続きで動画「MONOPOLY - 世界は誰のもの？」をまとめていく。
現在起きている様々な問題の根っこを理解しないと、物事の根本的な解決はできない。まずは認識することから始めることが大切であると考える。
今回は⑤メディアと⑥世界経済フォーラム(WEF・ダボス会議)についてまとめていく。メディアの主張は「客観的」で「正しい」と思っている人は必見の内容である。
⑤【メディア】
なぜメディアはこの独占状態について報じないのか？ という質問からこのトピックを始めたい。我々は数え切れないほどの番組を見ることができるが、このような話題に触れているものは1つもない。興味がないのか、それとも別の問題があるのか。
その答えは、国際的なメディアの約90%は9つのメディアコングロマリットによって所有されているからである。その中でも最も有名なものを紹介する。
①VIACOM CBSはCBSの全チャンネルを運営する親会社である。パラマウントは、世界で最も有名な映画やシリーズを提供している。MTV、コメディ・セントラル、ニコロデオン、イギリスの人気チャンネル5、オーストラリアの人気チャンネル10などがある。そしてバイアコムCBSの株主はバンガードとブラックロックである。ストリーミングの独占企業のNETFLIXやAmazon Primeも同じ株主に属している。
②AT&Tはワーナーブラザーズ、HBO、ディスカバリーチャンネル、CNN、Cartoon Network、TNT、DCや他のよく知られたブランドの親会社である。そしてAT&Tの親会社もバンガードとブラックロックである。
③次はニュース・コーポレーションであるが、この会社はアメリカ、イギリス、オーストラリアでもっとも有名な新聞や雑誌、テレビチャンネルを所有している。ニュースコーポレーションの株式はアメリカの大富豪ルパート・マードックとその他機関投資家が所有している。姉妹会社にフォックス・コーポレーションがあり、ここも同じ株主構成である。
④ウォルト・ディズニー・カンパニーも多くの子会社をもつコングロマリットである。ピクサー、マーベル、センチュリー、ルーカスフィルム、ABC、ナショナル・ジオグラフィック、Huluなど。この株主も言わずもがなである。
⑤コムキャストはNBC、DreamWorks、Universal、SkyGroupなど、主要メディアブランドの親会社であり、他と同様である。
このように、地球上のほぼすべての国で、地元のメディアはコングロマリットの手中にあり、そのコングロマリットの所有者はブラックロックとバンガードなのである。イギリス、オランダ、ドイツ、スペイン、イタリア、フランスなど主要国のメディアは全て彼らに所有されている。
では、さらに全体像を知るために、メディアが流すニュースはどこから来ているかを見てみよう。主要メディアは自らニュースを作っているわけではなく、ロイター、オランダのANP、フランスのAFPといった通信社から情報や画像を入手している。これらの組織は独立しているとは言い難く、ロイターはカナダのトンプソン一族が所有し、ANPはオランダの投資家であるCees Oomenが所有しており、AFPはフランス政府が大部分を出資している。
メディアや通信社で働くジャーナリストや編集者は、欧州ジャーナリズムセンター等のジャーナリズム組織に所属している。この組織はヨーロッパ中のメディア関連プロジェクトに最大の資金を提供している組織の一つである。
また、分析やオピニオンのために世界の主要メディアはプロジェクト・シンジケートを利用している。これは世界156カ国、506の主要メディアに提供されている。プロジェクト・シンジケートは通信社とともに世界中のさまざまなメディアをつなぐ役割を果たしている。ニュースキャスターの原稿はこれらの組織のいずれかから来ている可能性が高い。結果、グローバルメディアの報道はシンクロすることがたびたびある。
「ソーシャルメディアでは、偏ったニュースや誤ったニュースの溶融があまりにも一般的になっている。一部のメディアは事実関係を確認することなく、同じような偽のストーリーを発表している。」「これは私たちの民主主義にとって非常に危険なことです。」
2020年9月、欧州ジャーナリズムセンターとフェイスブックは、コロナ危機時の報道を行う選ばれた報道機関を支援する基金を設立した。
プロジェクト・シンジケートのホームページでは、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団、オープンソサイエティ財団、欧州ジャーナリズムセンターが紹介されている。欧州ジャーナリズムセンターのホームページでもビル＆メリンダ・ゲイツ財団、オープンソサイエティ財団が登場している。また、フェイスブックやグーグル、オランダの教育・文化・科学省、オランダ外務省からも多額の寄付を受けている。
つまり、私たちの情報の流れの中心となっている組織は、メディア全体を支配している同じエリートの非営利組織から資金を得ているということになる。
ここでナポレオン・ボナパルトの言葉を紹介しておこう。「敵対する4つの新聞は、1000本の銃剣よりも恐れるべきものだ。」
⑥【世界経済フォーラム(WEF・ダボス会議)】
ここまで見てきたように、我々の生活のあらゆる側面を支配しているエリートは、私たちが受け取る情報に至るまで、地球上のすべての異なる産業を互いに接続し、エリートの利益になるようにするための協力関係を構築している。
ダボスで開催される世界経済フォーラムの年次総会には、地球上の大企業のCEO、政治家(習近平も参加。ネトウヨの皆さんも中国叩きが的外れであることをそろそろ理解しよう。)、その他影響力のある個人、ユニセフやグリーンピースなどの組織が集まる。
評議員には、気候変動の第一人者であるアル・ゴア元米国副大統領、ブラックロックのラリー・フィンクCEO、クリスティーヌ・ラガルド欧州中央銀行総裁、ファビョラ・ジャノッティCERN所長、ヨルダン女王、ピーター・マウラー赤十字国際委員会所長など、多くの政治家や世界で最も影響力のある企業のCEOが名を連ねている(ちなみに竹中平蔵も入っている)。公式サイトによるとその年会費は53,000～530,000ユーロとなっている。Wikiの情報であるが、WEFの目的は多くの参加者にとって、世界的な問題を解決することではなく、個人的な利益を得ることにある。これを考察する仮定として、もし1971年以降の主要な産業界のリーダー、銀行家、政治家が毎年集まり、世界の問題を解決していたら、地球上にこれほど多くの問題があっただろうか？ 世界有数の環境団体が50年もの間、最も汚染度の高い企業のCEOと会合を持ち続けているのに、自然界の状況は悪化の一途をたどっているのは不思議ではないだろうか。それでは、WEFの予算の約71%を占めるパートナは誰だろうか。それはブラックロック、オープン・ソサエティ財団、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団、その他多くの大企業があり、バンガードとブラックロックが直接または間接的に株式を保有している。WEFの会長兼創設者は、ドイツの大学教授であり実業家でもあるクラウス・シュワブである。彼の著書『グレート・リセット』の中でWEFの計画について詳細に述べられている。彼によると、コロナウイルスはあらゆる面で私たちの社会をリセットする絶好の機会らしい。彼は「より良い復興(Build Back Better)」と呼んでいるが、このスローガンは世界中のすべてのグローバリスト政治家のモットーとなっている。
シュワブの主張によると、各国は主権を包括的な世界政府に委ね、人々は何も所有せず、住宅や医療、その他の基本的なニーズを満たす代わりに国家のために働くことになるという。WEFは2030年には私たちは何も所有していないが、幸せになっていることを明らかにするビデオを発表した。
